文化

Jリーグは日本型システム改革の突破口となり得るか?

弁護士 峯本 耕治

 サッカーのシドニーオリンピック代表は絶好調ですね。メダルを取ってくれると本当にうれしいのですが、日本のサッカーは、Jリーグができて大きく変わりました。企業をスポンサーとしつつも、地域を基盤とするクラブスポーツができたというのは、これまでの企業・学校をベースとする日本のスポーツ文化に風穴を空けるものとなりました。
 これに対して、私のアイデンティティーの一部と言っても良いラグビーは、昨年秋のワールドカップでの惨敗(3戦全敗)以来、さっぱりです。平尾監督の就任によって期待が大きかっただけに、あの惨敗はショックでした。高校・大学でのラグビー部の部員数も激減しています。何とか人気凋落に歯止めをかけたいとラグビー関係者は頭を悩ませています。
 ただ、実は、学校のスポーツクラブの部員数が減っているのはラグビーだけではありません。どのスポーツに関しても、学校の運動部は部員数が減っているのです。野球やサッカー等の人気スポーツについても、決して例外ではありません。
 少子化の影響もありますが、それだけでなく、子どもたちが、辛いトレーニングをしなければならなかったり、教育の一環として管理的雰囲気から抜け切れない部活スポーツを敬遠し始めているのです。試合に必要な部員数を確保できないチームも珍しくなくなっています。そのため、たとえば、ラグビーでは、子ども達に試合を経験させるために、「2~3校の連合チームによる大会参加を認める」というような取り扱いを開始しています。
 部活の顧問を確保することも困難になっています。先生の平均年齢が上がり、エネルギーを持った若い先生がいなくなりました。しかも、顧問になれば、時には土日までつぶさないといけません。事故があれば、顧問の責任が問われます。顧問になったからと言って、給料が上がるわけではありません。よほどの熱意がなければ、部活の顧問にはなれません。
 様々な要因が重なって、学校スポーツは本当に危機的な状況になってきています。
 他方で、日本のスポーツを支えているもう一つの単位である企業スポーツについても、不況が長期化する中で、有力企業のクラブ運営からの撤退が相次いでいます。伝統あるユニチカのバレーボール部までなくなってしまいました。不況になった時に、最初にコスト削減の対象になるのがスポーツクラブで、これからは、企業のコスト削減が進む中で、一部のチームを除き、これまでのような隆盛は期待できません。
 このように、これまで日本のスポーツを支えてきた学校と企業のクラブが、いずれも大きな危機にさらされています。

1 2次のページ
続きを読む
Back to top button
Close
Close